
「ありたい姿」を、ともに描くFuture Enterprise
日商エレクトロニクスのITエキスパートがお客様の「ありたい姿」に対して共に考え、立案から実行までを伴走するDX推進サービスです。
こんな課題を解決します
目指すべき方向性とデジタル変革の目的

DXへ取り組まれている企業様の中では、「既存ビジネスの効率化・省力化(守りのDX)」を目的として取り組まれているケースが多くみられます。
「既存ビジネスの効率化・省力化(守りのDX)」も重要なポイントではありますが、DXを推進するためにはデジタル技術によってビジネス価値「新規ビジネス/既存ビジネスの収益向上(攻めのDX)」をどう実現するかを明確にする必要があります。
DX実現のための3つのポイント
事業環境の変化に適用し競争優位性を確立するためのDX実現には、全社的な収益向上を目的とした「DX実現プロセス」、明確な目的に向けてDXを推進する「人材、組織」、それを実現する「デジタル技術」の3つが揃っている必要があります。
日商エレクトロニクスはICT商社として技術ノウハウを活用し、お客様に様々な製品・サービスや人材トレーニングを長年ご提供しています。各々のお客様が期待している競争力の維持・強化をかなえるため、各分野の知見により「実現性の高い」未来像、および「実現への具体的なステップ」を共に描き、「ありたい姿」の未来像を形づくるご支援をいたします。
DX推進の経営・事業課題および変革アプローチ
日商エレクトロニクスではDX推進における様々な課題に対してご支援しております。

日商エレクトロニクスを選ぶ理由
DX推進におけるご支援内容
貴社DX推進を円滑に進めるために、弊社がこれまで培った技術/ノウハウを以て、プロジェクトの円滑な進行や課題解決を含めた最適な支援をご提案させていただきます。

※『Future Enterprise』は、日本国における、IDC Japan株式会社の親会社である米IDGの登録商標です。
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