Innovation Leading Company

仮想デスクトップのROIのはかりかた

2015年11月 5日

仮想デスクトップのROIのはかりかた

※ 本ブログは2015年11月5日に執筆した記事を再掲載したものです。

今回はお客様からよくご相談いただく、仮想デスクトップの費用対効果(ROI)のはかりかたについてお届けします。

仮想デスクトップのROIのはかりかた

ご存じのとおり、"投資で得られる効果"を"投資額"で割ったものですがROIです。このROIに関して、仮想デスクトップ(Virtual Desktop Infrastructure)の導入では"投資で得られる効果"をどのように測定するか、悩まれている方が多いようです。本来"投資で得られる効果"は「前年度と比べて新たに生み出される利益」と「前年度と比べて削減された削減額」の累積総和で求めることが理想です。しかし「前年度比較で新たに生み出される利益」の測定は難しいため、まず「前年度比較で削減されたコスト」をベースに算出することをお勧めします。

「前年度比較で削減されたコスト」をベースにするとコスト削減部分でしか仮想デスクトップによる投資効果をはかれず、本来あるべきROIではないと思われるかもしれません。しかしIT投資は直接収益を向上させるのではなく、効率化などの削減効果でを売上・収益に貢献するものです。仮想デスクトップにおいても、IT投資による削減効果にフォーカスすることで、全体のROIが見えてきます。削減効果が大きければ大きいほど、ROIは向上するというロジックです。

ROI算出方法

仮想デスクトップの削減効果は、仮想デスクトップ導入で削減が期待される"時間・手間"、"リスク"、"費用"を数値化し、その総和から計算をします。具体的な例をあげますと、"時間・手間"はモバイルデバイス利用による隙間時間の有効活用という観点で、人件費・通信費・旅費交通費での削減効果を測定します。"リスク"は出社困難時や端末障害時の業務停止リスクを回避するという観点で、機会損失額を測定します。また"費用"については、仮想デスクトップで利用するプラットフォームやアプリケーションの費用だけでなく、シンクライアント端末導入やBYOD制度導入と言う観点で、リース費用・通信費・旅費交通費の削減効果を測定します。このような削減効果の累積額と仮想デスクトップの導入コストを比較し損益分界点を求めることで、仮想デスクトップ導入におけるROIをはかることができるのです。

ROIの測り方

いかがでしたでしょうか?削減効果という観点だけでもROIを向上させることは可能ですし、承認する経営層にとっても納得のいく稟議書が書けるのではないでしょうか?今回の記事では弊社のROIのはかりかたの一部をご紹介させて頂きましたが、より詳しい解説を知りたい方には、弊社の仮想デスクトップを導入した情報システム部門メンバーによるROIのはかりかた資料が公開されておりますので、あわせてご確認いただければと存じます。