ここでは、日商エレクトロニクスによく寄せられる、ITインフラ課題に関するQ&Aをご紹介します。パブリッククラウド、ハイブリッドクラウド、オンプレミス環境など、ITインフラ環境はますます多様化しています。その中で最適な回答を得るための一助として参考にしていただければ幸いです。

• Q：オンプレミスのITインフラのファイナンス面におけるメリットとデメリットとは？

  A：今後のITインフラを考えるに当たり、オンプレミスのメリット、デメリットを整理することは重要です。オンプレミスは「利用費を先払いする」という考え方のCAPEX型（Capital Expenditure、設備投資のために支出）です。

  そのメリットは、占有できる安心感、自社資産として所有しているので自由度が高いといった点が挙げられます。

  一方でデメリットは、新規導入や初期投資、増設の投資額が大きい、運用コストが必要、固定資産として計上されるといったことが挙げられます。

  ＞詳細解説資料：『ハイブリッドクラウド時代のIT投資を考える』

  また、最近ではオンプレミスにも従量課金で利用できるサービスも登場しています。オンプレミスのAs a Serviceと呼ばれ、オンプレミスながらも経費で処理できるOPEX型（Operating Expenditure）での運用が可能となります。

  このようなサービスを利用することで、オンプレミスの安定性とクラウドのような利便性と月額・従量課金制で実現する企業も現れているので、参考にしてはいかがでしょうか。

  ＞事例：『HPE GreenLake 導入事例　大陽日酸様』

• Q：パブリッククラウドのファイナンス面におけるメリットとデメリットは？

  A：パブリッククラウドは、ファイナンスの観点からは従来のオンプレミスよりも優れていると言われています。その主なメリットとしては、、初期投資が抑制できること、 使った分だけ後払いできること（従量課金型）、 運用コストが削減できる ◦ 固定資産にならないことなどが挙げられます。

  一方、デメリットは、ローカルで大量データが発生する場合、契約サーバのスペックが適切でない場合には高額になりやすい点などが挙げられます。

  ＞詳細解説資料：『ハイブリッドクラウド時代のIT投資を考える』へ

• Q：ITインフラの分断があることで生じる、ビジネス上のデメリットとは？

  A：システム分断化（サイロ化）は、ビジネススピードの鈍化を引き起こします。部署や拠点間でアプリケーションの仕様が異なると次のようなデメリットをもたらします。

  例えば、新規ビジネスに取り組もうとしても、一部の部門は追従できないため変化に即応しにくい、社内の情報・データ共有が進まない、社内共創が生まれにくいことなどが考えられます。

  ＞詳細解説資料：『2020年代のIT投資を考えるための5つの視座』へ

• Q：全社統合基盤とは何か？そのメリットとは？

  A：企業内に乱立するサーバやシステムを統合し、運用管理を一元化したシステム基盤。全社統合することで、ビジネスの変化へのすばやい対応、全社導入によるコスト最適化、運用負荷の軽減につながります。IT 統合基盤、データ統合基盤、全社IT 基盤と呼ぶことも。

  ＞詳細解説資料：『現在のITインフラ課題に向き合い解決策を探る方法』へ

• Q：なぜ、全社統合基盤化できずシステム分断が発生してしまうのか？

  A：過去、全社統合基盤化を進めた企業が数多くありましたが、中にはシステム分断が生じてしまった企業もあります。

  例えば、企業が全社統合基盤化プロジェクトを進めた時に、経営層・情報システム部門主導で行った結果、業務部門が使いにくい場合には、業務部門が独自にパブリッククラウドを利用するなどして分断化が起こるケースがあります。このようにならないためには、経営・情シス・業務部門が1チームとなり全社統合基盤化プロジェクトを進めることが重要です。

  ＞詳細解説資料：『現在のITインフラ課題に向き合い解決策を探る方法』へ